【最新版】おすすめの従業員満足度調査(ES調査)ツール10選を徹底比較！選ぶポイントやメリットまで紹介

近年では従業員満足度の重要性が高まっており、従業員満足度調査を実施する企業が増えています。

従業員満足度調査を実施することで、組織内の課題が明確となり人材流出を防ぐなど企業にさまざまなメリットがあります。

しかし、種類が多く自社に合ったツールがわからない方や具体的にどのようなツールがあるのか知りたい方も多いのではないでしょうか。

この記事では、おすすめの従業員満足度調査ツール10選と導入メリットおよびツール選びのポイントなどを説明していきます。

従業員満足度調査(ES調査)とは

企業で働いている従業員が勤務先にどの程度満足しているか示す指標のことを従業員満足度といい、通称ES(employee satisfaction)と呼ばれています。

そして、この従業員満足度を職場環境・人間関係・仕事への評価などに対する意識調査を通じて可視化するのが「従業員満足度調査」です。

働き方が多様化する近年において、離職率低下や評価制度見直しを行うために、従業員の率直な意見を集める従業員満足度調査の重要性が高まっています。

重要性の高まりとともに各社からさまざま特徴を持った調査ツールが提供されているので、導入する際は自社にマッチしたものを選ぶ必要があります。

おすすめの従業員満足度調査(ES調査)ツール比較表

これから紹介するおすすめの従業員満足度調査(ES調査)ツールを比較表にまとめました。

それぞれのツールを比較しつつ、全体の概要や特徴が自社に適しているか参照してください。

なお、気になるツールがあったらツール名をクリックして詳細を見ると良いでしょう。

おすすめの従業員満足度調査(ES調査)ツール10選

それではおすすめの従業員満足度調査(ES調査)ツール10選を紹介していきます。

ここでは特徴や費用感について簡単にまとめているので、参考にしてください。

順番に見ていきましょう。

ラフールサーベイ

出典：https://survey.lafool.jp/

ラフールサーベイは、株式会社ラフールが提供している従業員満足度調査ツールです。

大学・精神科医・AIの第一人者などともに数年をかけて協働開発されており、通常では見えにくい本質的な課題と要因の可視化に優れています。

アンケート機能も約3,000社、18万人以上のメンタルヘルスデータを取り入れたオリジナル項目が用意され、15万通りあるアドバイスも強みです。

組織と従業員の「心理面」と「エンゲージメント」を可視化することで、行動変容と組織改善を促し、ウェルビーイング(健康)経営を実現します。

さらに、リスク把握から組織の強みまで一貫して同ツールを使い続けられる点もメリットでしょう。

Geppo

出典：https://www.geppo.jp/

Geppoは、株式会社リクルートが提供している従業員満足度調査ツールです。

リクルート社で実際に運用されている組織診断に基づき、どんな企業でも利用できるような設計がされています。

そのため、25人から数万名の規模まで業界業種を問わず幅広く活用されており、ツールの継続利用中が98%とユーザーから評価が高いです。

人事における「個人」と「組織」の課題に対して双方からアプローチすることによって、働き方改善の実現を支えるが同ツールの特徴と言えます。

個人の課題は、毎月3問の設問(ログイン不要)に回答すれば仕事満足度・人間関係・健康状態をチェックできる手軽さも魅力の1つです。

wevox

出典：https://get.wevox.io/

wevoxは、株式会社アトラエが提供している従業員満足度調査ツールです。

エンゲージメント研究の第一人者である慶應大学の島津教授が監修に入り、自律的・効率的に働いてもらう攻めのメンタルヘルス対策に力を入れています。

1回あたりの調査はわずか3分で完了し、リアルタイムで自動集計されるので、結果からの分析がすぐに行えます。

また、見える化だけでなく「きづき」から行動変容まで実現するための支援があるところも同ツールの特徴です。

なお、無料トライアルの期間が1ヶ月と他ツールと比較しても長いので、じっくり試してから導入を決められるのは嬉しいポイントですね。

MotifyHR

出典：https://motifyhr.jp/

MotifyHRは、株式会社アックスコンサルティングが提供している従業員満足度調査ツールです。

毎週もしくは隔週で行われる9項目10問のアンケートによって、働きがい・エンゲージメントが全社・部署・個人単位で可視化されます。

新入社員がスムーズに会社に馴染む(長期的に在籍してもらう)、退職予備軍の早期発見といった従業員の離職率を下げることに強みを持っています。

そのため、新規採用した従業員の早期定着・戦力化、従業員への企業文化浸透に課題を感じている企業にはおすすめです。

また、同ツールで1on1やOKRなどの目標設定管理も同時に行うことができる点もメリットと言えますね。

いっと

出典：https://exit-interview.biz/

いっとは、株式会社フォロアスが提供している従業員満足度調査ツールです。

第三者(同社の専門インタビュアー)による1on1のインタビューを通じて従業員が抱えるさまざま課題・悩みを聞き出すというのが大きな特徴と言えます。

さらに、業界初のエグジット(退職予定者)へのインタビューも実施しており、より本質的な課題が引き出し、離職をプラスに変えられると好評です。

インタビュー後は、内容を詳細に分析したうえでレポートにまとめてくれるので、人事業務にも活用ができます。

システムでは拾うことの難しい実際の声に基づいた本音や細かな意見は、根拠のある対策の立案・実行につながるでしょう。

CBASE 360

出典：https://www.hrm-service.net/

CBASE 360は、株式会社シーベースが提供している従業員満足度調査ツールです。

17年に渡り1,000社以上の導入実績を誇り、360度フィードバック(多面評価)を活用したサービスに強みを持っています。

360度フィードバックを通じた気づき・行動化・習慣化によってGoodサイクルをワンストップで支援することで組織改善が期待できます。

なお、導入から運用にあたっては専任コンサルタントによるサポートがつくので、初めて利用する企業にもおすすめです。

その他、経営・人事向け報告、課題別研修、グループコーチングなど企業の目的や要望に応じてコンサルティングの提案があります。

ES-Quick

出典：https://www.nttcoms.com/

ES-Quickは、NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社が提供している従業員満足度調査ツールです。

「簡単・手軽に、わかりやすく！」をコンセプトにパッケージされているので、使い勝手が良いです。

そのため、アンケートにそこまでリソースを割けない企業でも利用しやすく、オリジナルの設問を追加できる柔軟さも兼ね備えています。

同業他社とのベンチマークが比較できるのは他ツールにはない特徴で、自社の強み・弱みの把握に役立つでしょう。

また、最短4営業日でアンケートを開始できるスピード感やフレキシブルな機能など手軽でながら魅力的なツールと言えますね。

HR-PROG

出典：https://www.sakae-office.com/

HR-PROGは、株式会社さかえ経営が提供している従業員満足度調査ツールです。

300社以上の企業の情報を基にした人材診断ツールの決定版として、個人・組織診断が同時に行え、精緻な分析を得意としています。

従業員の取り組み姿勢と職務適合性を測定し、基本的に仕事が面白い人とそうでない人を見極め、約100種類の対応策をもとに適材適所を図るのが特徴です。

アンケート結果では個人別の具体的な取り組み施策から最も向いている職種まで記載されることから、人材マネジメントにとても役立つでしょう。

「やりがいのなさ」・「仕事が向いていない」といった問題があぶり出されるので、ブラック企業化を防ぐ効果も期待できます。

FreeasyASP

出典：https://freeasy24.research-plus.net/

FreeasyASPは、アイブリッジ株式会社が提供している従業員満足度調査ツールです。

セルフ型のアンケートツールとして、月1回・50問のアンケートを3,000人まで無料で実施できます。

10種類の設問形式が用意されており、アンケート結果はCSVダウンロードが可能かつデータ保存期間は無制限と無料ながら高機能な点が魅力的です。

また、アンケートにはメール・QRコードから回答ができるので、従業員の他にもイベント会場やセミナー来場者など活用の幅が広いです。

アンケートの利用制限がないプレミアムプランも月額2万円(要年間契約)と比較安価なので、活用機会が多い場合は検討すると良いでしょう。

モチベーションクラウド

出典：https://www.motivation-cloud.com/

モチベーションクラウドは、株式会社リンクアンドモチベーションが提供している従業員満足度調査ツールです。

「診断」と「変革」のサイクルによって組織の課題解決に導くツールで、業界シェアNO.1を誇っています。

診断では、国内最大級の10,060社・312万人のデータベースを保有しており、これらを活用して組織状態を可視化・分析します。

同業他社・会社規模、部門・階層、過去と現在など、さまざまな角度での比較が可能なので、課題が明確になるでしょう。

そして診断結果をもとに20年の実績に基づくノウハウと専門コンサルタントが変革まで並走してくれます。

従業員満足度調査(ES調査)ツールの導入メリット

ここからは従業員満足度調査ツールを導入するメリットを紹介していきます。

多くの企業で導入理由として挙げられている代表的な3つの項目を説明するので、参考にしてください。

組織内の課題を把握できる

まず挙げられるメリットとしては、リアルな従業員の声を反映した組織内の課題や問題点を把握できることです。

日頃からの社内コミュニケーションを大切にし、上司と従業員での定期的な面談を実施している企業も少なくないでしょう。

しかし、従業員の本音、特に言いづらいことや評価に影響しそうなことは打ち明けない人が多く、実情を判断するのが難しいという懸念があります。

多くの従業員満足度調査ツールでは匿名かつ簡単なアンケートによって、従業員の心理的な負担を下げ、正確に組織の課題が可視化できます。

従業員満足度調査の結果をふまえ、組織改善や勤怠環境の見直しといった従業員が働きやすい職場作りにつなげられます。

従業員のモチベーション向上のきっかけに

満足度調査を行って結果を分析し、施策を打ち出すことで従業員のモチベーション向上のきっかけになります。

なお、満足度調査を行うだけでも従業員は会社に「職場環境を改善していく意思」を感じ、モチベーションアップの効果があると言われています。

つまり、調査結果に基づきアクションを起こせば、企業と従業員の関係が良好になる可能性が高く、さまざまなプラスの影響が期待できるでしょう。

現状を把握できることから効率的に進めやすいので、特に施策が上手くいっていない企業におすすめです。

優秀な人材の流出防止につながる

調査結果から評価制度の見直し、福利厚生の充実など行って職場環境の改善することができれば、優秀な人材の確保・流出防止につなげることが可能です。

また、人材の定着は採用コストを抑制でき、優秀な人材が集まりやすくなる効果も期待できます。

少子高齢化が進む日本においては、多くの企業で採用力の強化や優秀な人材の定着が重要課題となっているでしょう。

コロナウイルスの影響で働き方が多様化し、働く価値観も時代の流れとともに変化しており、優秀な人材は良い条件の企業に転職する可能性もあります。

そのため、人材確保のために従業員満足度調査ツールを導入する企業も少なくないのです。

従業員満足度調査(ES調査)ツールを選ぶときのポイント・注意点

従業員満足度調査ツールと一口に言っても、各社からさまざまな特徴を持った異なるツールが提供されています。

そのため、自社にとって最適なツールを選びが重要です。

ここでは従業員満足度調査ツールを選ぶときのポイントおよび注意点を3つ紹介します。

導入目的を明確にする

満足度調査は調べることが目的ではなく、調査結果をどのように活用するかが重要になります。

企業によって抱えている課題や解決したい問題はさまざまであり、ツールもそれぞれ特性や機能が異なっています。

そのため、満足度調査の目的を明確にしないで導入すると中途半端に終わる可能性が高いです。

なお調査の実施は、従業員に負担がかかり、調査後は会社に対して何かしらのアクションが期待されていることも押さえておきましょう。

調査方法と結果の受け取り方法を把握する

調査は企業・従業員双方になるべく負担がない方が良いので、調査方法と結果の受け取り手段は重要です。

基本的に調査も結果の配布もWeb上で完結することが多いですが、メールや紙面で報告する場合もあるので、しっかりと確認してください。

調査方法は、スマートフォンやタブレットなどさまざまなデバイスからログインせずにできるとものを選ぶと従業員の負担が少ないです。

結果報告は、まとめ方や書式の仕様、ファイル形式など提供先によってさまざまで、Webの場合は保存期間がある場合もあるため、注意が必要です。

データの活用が円滑に進めるためにも、どのような形式で報告されるのか事前に確認し、準備しておくと良いでしょう。

料金体系を確認する

料金体系は提供しているツールによって異なり、同じツールでも複数プランが用意されていることもあります。

例えば、従量課金で利用ユーザー1人に対して料金が発生する場合や、一定の利用ユーザー数ごとに定額料金を設定しているケースです。

また、最低利用ユーザー数・最低利用期間が設けられていると、想定していたコストより多く掛かる可能性もあるので、注意しましょう。

さらに基本料金に加え、オプション・サポートが別料金で提供されているツールもあるため、設定料金にどこまで含まれているか確認することが重要です。

求める機能や要件をまとめてから無料トライアルで試験的に運用すると失敗を避けやすいので、おすすめです。

従業員満足度調査(ES調査)ツールの導入事例

最後に従業員満足度調査ツールを導入したことで成果・改善につながった事例を紹介します。

ここでは、上記で紹介した「ラフールサーベイ」と「Geppo」の事例をピックアップしました。

ミタニ建設工業株式会社/ラフールサーベイ

出典：https://www.mitaken.co.jp/、https://survey.lafool.jp/case-study/mitaken/

ミタニ建設工業株式会社は、総合建設事業として土木・建築・舗装といったインフラの整備を行っている企業です。

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ミタニ建設工業は、日本健康会議から「健康経営優良法人」認定されるほど健康経営に力を入れており、ストレスチェックも早い段階で導入しています。

しかし、紙媒体で行っていたストレスチェックは、よほど問題がない限り企業に知らせがくることはなく、ただの作業化しているという課題を抱えていました。

そこで、単なるストレスチェックではないラフールサーベイの導入を決めます。

導入後は、利便性の向上や詳細な分析結果から従業員・企業側の双方に好評で、今まで見えなかった課題に対して動けるなど大きな効果が出ています。

株式会社LAVA International/Geppo

出典：https://lava-intl.co.jp/、https://www.geppo.jp/blog/lava

株式会社LAVA Internationalは、日本最大規模のホットヨガスタジオ「LAVA」を運用している企業です。

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LAVA Internationalでは、退職率の改善するために操作性やコスト感がマッチしたGeppoの導入を決めます。

採用の取り組みにはデータに基づいた分析からさまざまな施策を打てていましたが、退職に関してはわかるようでわからないという課題がありました。

そのためGeppoには、芯を捉えた退職改善を実施するために退職に影響を与えている課題をグループ化できるような役割も求めていました。

導入後は、当初の目的であった退職率の悪化の食い止め成功のほか、組織アンケートから施策を実行し働き方の改善につなげるなどの効果が出ています。

従業員満足度調査(ES調査) 比較のまとめ

今回は、おすすめの従業員満足度調査ツール10選、ツールの導入メリットおよび選ぶときのポイントを中心に説明してきました。

従業員満足度調査ツールの導入には多くのメリットがあります。

ただし、ツールによって料金体系や特徴が異なるので、自社にとって最適なツールを選択しなければなりません。

また、ツールを使って調査を行ったことに満足してしまい改善に向けて動き出さなければ意味がないので、注意しましょう。

自社のさらなる成長、従業員にとって働きやすい環境作りのために従業員満足度調査ツールの導入の検討をしてみてはいかがでしょうか。

最後までお読みいただきありがとうございました。