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株式会社ピー・アール・オー 代表取締役社長 大高 潤

スマホ向けプラットフォームで眠れる顧客を目ざめさせる方法

ネット上の施策によって店舗での購入を促進するO2O(Online to Offline)(注1)が注目されている。スマートフォン(以下、スマホ)やSNSの普及によって、より多くの顧客情報を収集し、そのデータ分析に基づく適切な施策を展開できるようになったからだ。そこで今回は、大量のデータを扱うシステム構築に豊富な実績をもつピー・アール・オー代表の大高氏を取材。どのようなO2O戦略を立てれば、効果的に集客できるのか聞いた。

(注1)1960年、神奈川県生まれ。NTT(日本電信電話株式会社)に入社。エンジニアとして、電話回線のトラフィック設計を行う。1982年に株式会社GGへ入社、CADシステム開発に携わる。その後、3社の立ち上げに参画し、経営を学ぶ。1990年に株式会社ピー・アール・オーを設立し、代表取締役社長に就任。

※下記は経営者通信27号(2013年9月号)から抜粋し、記事は取材時のものです。

―来店客を増やすには、どんなO2O戦略が効果的でしょう。

大高:独自のスマホ向けプラットフォームをつくることです。そこに自社の商品・サービスに関連する情報など、日常生活に役立つコンテンツを多く盛りこみます。たとえばカーディーラーの場合。自動車のモデルチェンジ情報やカー用品の新製品情報などのほか、ドライブに関連した情報をプッシュ配信(注2)で提供します。天気や行楽地、グルメ、駐車場に関する情報などが考えられるでしょう。ひとつのプラットフォームに多様なコンテンツをまとめて盛りこむことで、ユーザーは日常的にアクセスします。

(注2)プッシュ配信:端末側からのアクセスによらず、サーバー側から情報を送り端末側に表示させること。

―なぜ日常的にアクセスさせるのですか。

大高:お店の商品・サービスへのニーズが高まるタイミングを把握できるからです。そのときに適切な情報を流し、来店を促すのです。化粧品会社の例で説明しましょう。コスメだけでなくファッションや天気の情報も提供します。そのなかで、紫外線に関する情報にひんぱんにアクセスするお客がいます。ならば、UVカット効果の高いメイク用品について、クーポン券を発行したり、無料体験イベントを告知すれば効果が高いわけです。従来は、一方的に店側の情報を提供するだけでした。たとえば、ポイントカードを発行してお客を会員化したうえで、イベントや割引セールがあるたびに告知するといった施策のことです。でも、ニーズがないときに「半額セール中」と告知しても無意味ですよね。結局、まったく来てくれない"休眠顧客"が大半になってしまいます。

―ほかに来店を促す方法を教えてください。

大高:ゲームなどの娯楽性の高いコンテンツを盛りこむことです。「来店して情報を取得しなければ、ゲームをクリアできない」といったしかけをすれば、効果的なO2O施策になります。

―多くのコンテンツを盛りこむにはコストがかかります。

大高:費用をかけるだけの価値はあります。休眠顧客を目ざめさせ、来店頻度を上げる方法としては、ほかの施策より効果が高いからです。来店客をすでに会員化した企業に効果的な戦略でしょう。コストを下げる方法はあります。コンテンツを保有する会社とネットワークをもつ企業に、プラットフォーム構築を外注するのです。当社はこれまでに多くの放送局や出版社、レコード会社などのスマホ向けアプリを制作し、強固な関係をつくっているので、最適なコンテンツを提供してもらえます。また、ポイント消化の市場もつくれます。

―プラットフォーム構築を外注するときの注意点を教えてください。

大高:技術力の裏づけを確認することです。O2O戦略をプランニングする広告代理店やコンサルティング会社だけでなく、プラットフォーム構築の仕事をそこから請け負うシステム会社もチェックし、大量のアクセスデータを扱うシステムを構築した実績があるかどうかを、事前に確かめてください。大量のアクセスによりビッグデータが蓄積されるシステムでは、インフラコストの肥大化や過負荷が起きやすく、スマホ側とサーバー側との負荷がかかるバランス設定を少し間違えただけでダウンすることもあります。豊富な実績をもつ会社でなければできません。当社はスマホが登場した直後から、スマホ向け大規模システムを数多く手がけてきました。ですから、企画からシステム構築・運用まで一気通貫で提供できるのが強みです。今後、より多くの企業のO2O戦略を実現したいですね。

大高 潤(おおたか じゅん)プロフィール

ネット上の施策によって店舗での購入を促進するO2O※(Online to Offline)が注目されている。スマートフォン(以下、スマホ)やSNSの普及によって、より多くの顧客情報を収集し、そのデータ分析に基づく適切な施策を展開できるようになったからだ。そこで今回は、大量のデータを扱うシステム構築に豊富な実績をもつピー・アール・オー代表の大高氏を取材。どのようなO2O戦略を立てれば、効果的に集客できるのか聞いた。

株式会社ピー・アール・オー

設立 1990年12月
資本金 9,658万円
売上高 8億300万円(2012年9月期)
従業員数 86名(2013年7月現在)
事業内容 ビジネス・アプリケーションソフトの企画・設計・開発、経営コンサルティング、システム開発の業務請負、各種Webサイト・ECサイトの構築/制作、スマホ向けアプリとプラットフォームの開発・提供
お問い合わせ電話番号 045-227-5611(受付時間 平日10:00~18:00)
お問い合わせメールアドレス http://www.pro-japan.co.jp/

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